通貨・投資対象としての利用
通目的の金貨として利用する場合は、単体では軟らかすぎる、あるいは金地金を充分に用意できないなどの理由で、銀や銅など他の金属と混ぜた合金として利用されてきたが、最近の主に投資目的の地金型金貨においては純金製のものが一般的になっている。日本でも江戸時代には小判、一分判などの金貨が流通していた。明治時代になっても、金は銀行が発行する紙幣との交換が可能で、その価値が保証されていた。
現在は、紙幣との交換はできないが、今なお各国の中央銀行が支払準備金として金を保有している。また、証券会社や銀行や貴金属専門業者、商品先物取引業者等で、金を投資対象とする金融商品（金貯蓄口座、純金積立など）が取り扱われている。金本位制が崩壊した今も、（恐らくはその名残として）貨幣のような価値をまだ認められていると考えられる。
他の貴金属と同様、金も取引の際にはトロイオンス、またはグラム建で価格が決定される。他の金属との合金になっている場合、カラットを用いて金がどの程度含まれているのかを示す。
金の価格は、公開された市場取引によって決められる。しかし実際は1919年に始まったロンドンでの値決めによって日に2回、金の価格決定が行われる。2009年現在、ロンドン渡し金価格を決定するThe London Gold Market Fixing Ltd.を構成しているメンバーはバークレイズ（子会社のバークレイズ・キャピタルが加入）、香港上海銀行（HSBC）、バンク・オブ・ノヴァ・スコシア（子会社のスコシア・モカッタ Mocatta が加入）、ドイツ銀行、ソシエテ・ジェネラルである。1919年のLondon Gold Market Fixing創設以来のメンバーであったN・M・ロスチャイルド＆サンズは2004年に辞任している。
歴史的には、貨幣の価値によって同等の重さの金と交換できる金本位制として知られる、経済システムの裏を支える物として使われてきた。この方式では、政府および中央銀行は、通貨と金の交換価値を定めることになる。長い間アメリカ合衆国では1トロイオンスを$20.67（$664.56/kg）で交換可能としていたが、1934年に1トロイオンスあたり$35.00（$1125.27/kg）とし、1961年には経済力に対して金が不足し、価格の調整が困難になった。
1968年3月7日、金を背景とした経済環境は崩壊し、国際取引単位である1トロイオンスあたり$35.00（$1.13/g）と個人間取引の変動価格の二段階の価格が設定された。この方式は1975年には破綻をきたし、金は自由取引されるようになった。中央銀行は歴史的理由から価値が下がってはいるが、金を保有し続けている。最も多くの金を保有しているのはアメリカ合衆国連邦準備制度下の各連邦準備銀行である。
1968年以降、公開市場での金の価格が大きく動く。最高値は2008年3月17日に$32,713/kg（$1,017.50/oz）を記録し、2008年3月現在引き続き歴史的な高値圏にある。最安値は1999年6月21日に$8,131/kg（$252.90/oz）である。金の価格は比較的安定した貨幣によって定められ、米ドル建で決定され各国通貨に換算される。